スマホアプリ分析プラットフォーム「App Ape（アップ・エイプ）」を手掛けるフラーはこのほど、日本、韓国、米国の2018年のスマホアプリの利用トレンドをとりまとめた「App Apeスマホアプリ市場トレンドレポート2018」を作成しました。
2018年はスマホアプリシフトがあらゆる業界で加速するのとともに、カテゴリや国の枠を超えて可処分時間の奪い合いが繰り広げられた１年でした。従来のアプリの競合の枠では捉えきれないダイナミックな動きを見せたアプリ業界の現状を今一度振り返り、 来年以降の戦略展開にお役立ていただこうと、今般のレポート作成に至りました。今回はレポートの一部を紹介します。
レポートはこちらのフォームから無料にてダウンロードできます。
①利用アプリ数は所持アプリ数の3割にとどまる
レポートによると、2018年9月の日本国内のユーザー１人あたりの月間平均利用アプリ数（月に1度でも利用するアプリ数）は、2017年12月に比べ0.56個増の25.56個でした。一方、所持しているアプリは80.36個で、アプリにインストールするアプリの6割近くが月に1度も使われていないことが分かりました。
韓国のユーザー１人当たりの所持アプリ数は102.25個と日本に比べ25％ほど多かったほか、利用アプリも38.87個と1.5倍近い数を記録しました。米国はインストールアプリが70.65個と日本に比べ10個ほど少ないものの、利用アプリは日本とほぼ変わらない25.65個であることが分かりました。
いずれの国もインストールアプリ全体に占める利用率は4割を切っていました。
②日本はツール、コミュニケーション系アプリの利用が多い
月間利用者数全体に占めるカテゴリー別の割合を見ると、日本はツールが16%、コニュニケーションが14.7％と他のアプリカテゴリに比べ多く使われていることが分かりました。
ツール系のアプリの多さは、キャリアのプリインストールアプリを中心に利用が多いことを示唆しています。また、コミュニケーションはLINEをはじめとする人々が連絡を取り合うのに欠かせないインフラとしての機能をスマホが補完していることを示しています。
米国も同様の結果となりましたが、韓国は日本に比べて多様なカテゴリのアプリを利用している様子も浮き彫りになしました。
2018年の振り返りにアプリのデータを
今回のレポートは、下記の特設サイトからダウンロードできます。ぜひご覧ください。
レポートの入手はこちらのフォームから。