”巣篭もり”で高まるオンラインショッピングの需要 コロナがもたらすアプリ利用の変化

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App Ape Labの日影(@kozo_hikage)です。

ヘルスケアアプリで自分自身の歩数を計測しているのですが、4月と5月は3月以前の4分の1程度にまで減少しました。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛の影響が、自分自身の数値でも浮き彫りになっています。

たとえ“巣篭もり生活”であったとしても、人は何かを食べ、消費をして生きていく必要があります。

新型コロナウイルスの蔓延に伴う緊急事態宣言で外出自粛が続く中、ショッピング・フリマといった消費行動に直結するアプリの利用には、どのような変化が生じているのでしょうか。

アプリ分析プラットフォーム「App Ape(アップ・エイプ)」のデータから探りました。

オンラインショッピングアプリのユーザー規模は横ばい

ショッピング全体の動向を探るため、App ApeでGooglePlayのショッピングカテゴリーを対象に、月間利用者数(MAU)上位500アプリの合計を2019年4月、2020年1月、同年4月で比較すると、2020年4月は前年同月比23.5%増と大きな成長を遂げている一方、1月比では0.3%減とほぼ横ばいとなっています。

そもそもオンラインショッピングアプリ自体がユーザーに浸透していることから、各アプリや分野全体のユーザーボリュームを把握するのに適した指標であるMAUは1月に比べ大きな変化が生じていないとも捉えられます。

日々のオンラインアプリ利用は増大

一方、主要なショッピングアプリを対象に平均日間利用者数(平均DAU)を比較すると、日々の買い物でのショッピングアプリを利用する機会は増えています。

▽Amazon ショッピングアプリ▽メルカリ▽楽天市場 ショッピングアプリ▽Yahoo!ショッピングーーの4タイトルの平均DAUの増加率は以下の通りです。

期間は2020年1月15日〜2月14日をコロナウイルスの感染拡大前の“平時”とした上で①全国一斉休校要請から緊急事態宣言直前まで(2月27日〜4月6日)②緊急事態宣言発令後(4月7日〜5月3日)③緊急事態宣言の延長決定後(5月4日〜5月13日)に区分しました。

[データ元:App Ape(国内約15万台のAndroid端末を分析)/ アクティブ数はApp Ape 推定による]
[DAU(Daily Active Users):そのアプリの対象期間における、日間アクティブユーザー数であり、1日に一度でもそのアプリを起動したユーザーの数]

4タイトルの平均DAUの増減率は休校期間、緊急事態宣言発令後、緊急事態宣言延長後と時間が立つほど平時に比べ増加率が高まっており、5月4日〜13日の期間は平時に比べ9.8%増となりました。

緊急事態宣言に伴う外出自粛要請と休業要請により、オフラインでの買い物の機会が減ったことは、読者の皆さんを含めそれぞれが実感しているかと思います。

一方で、新型コロナウイルスの対策について検討する政府の専門家会議は5月4日、長期の視点で感染拡大を防止する「新しい生活様式」を提起。その一環として「通販の利用」も明記されています。

厚生労働省公式サイト2020年5月4日公開:新型コロナウイルスを想定した「新しい生活様式」を公表しました

実際に購買できるリアル店舗の多くが休業していることに加え、発表以前からのオンラインショッピングの利用の流れが新しい生活様式の公表で決定的となったことで消費者の意識が変化し、5月4日以降の主要ショッピングアプリの利用増がさらに加速したものと筆者は見ています。

個別のアプリを見ると、「楽天市場 ショッピングアプリ」が5月4日〜13日に平時に比べ24.8%増と伸びが目立ちます。

外出自粛による”巣篭もり消費”でオンラインでの購買行動が活発になったのに加え、楽天が4月から正式に開始した携帯キャリアサービス「楽天モバイル」のユーザー増との”相乗効果”が大きいと筆者は見ています。

2020年4月8日付日本経済新聞電子版:楽天、携帯サービス本格始動 新型コロナの逆風も

他の3タイトルを個別に見ても、対象期間中は平時に比べ利用が伸びており、購買行動がオンラインにシフトしている様子が見て取れます。

緊急事態宣言解除後も利用は旺盛。変化の兆しも

[データ元:App Ape(国内約15万台のAndroid端末を分析)/ アクティブ数はApp Ape 推定による]
[DAU(Daily Active Users):そのアプリの対象期間における、日間アクティブユーザー数であり、1日に一度でもそのアプリを起動したユーザーの数]

さらに、39県で緊急事態宣言が解除された5月14日〜直近の5月20日の4タイトルの平均DAUの増減率を加えて見ると、平時に比べ4アプリ平均で6.7%増となっています。

オンラインショッピングの需要は引き続き旺盛ですが、5月4日〜13日に比べ3.1ポイント減となっており、変化の兆候とも言える動きも見えます。

人々のマインドの変化をアプリから捉える

安倍晋三首相は5月21日、大阪、京都、兵庫の3都府県の緊急事態宣言解除を表明。緊急事態宣言の対象は東京、埼玉、千葉、神奈川の4都県と北海道となりました。

予断を許さない状況に変わりはありませんが、緊急自他宣言の解除に伴う自粛の緩和で、ショッピングはもちろんこと、オンラインコミュニケーションや教育など様々な分野でこれまでとは違ったアプリ利用の動きが生まれる可能性もあります。

この2カ月あまりの非常事態で人々の働き方や生き方に対するマインドが大きく変化していれば、生活インフラとして機能するアプリ利用にも色濃く反映されるからです。

大きな社会・経済・人間活動の変動の兆候を探るべく、App Apeのデータを注視したいと思います。

App Apeではアプリに関する様々なデータを毎日更新しています。

無料版では、日々の利用情報ランキングや大きな動きがあったアプリを紹介するトレンドランキング、主要SNSアプリの利用情報、各アプリのストア情報のサマリーを見ることができます。アプリの最新動向や人気をウォッチしたり調査したりする方法を探している方におすすめです。

まずは無料版で日々のアプリチェックやベンチマーキングにApp Apeのお気に入り機能をフルにご活用ください。